転職お役立ち情報や転職ノウハウなどをお届け!
2023/5/15
デジタル人材のニーズが高まっています。新型コロナウイルスの感染拡大以降、様々なサービスのオンライン化や企業のDX化が急速に進展したこともあり、その需要は近年ますます急増中です。またコロナ禍においてデジタル人材は、テレワークなどの柔軟な働き方との相性の良さも目立ちました。このような背景から、デジタル人材へのキャリアチェンジを視野に入れ始めた人もいるのではないでしょうか。
そこで今回は、デジタル人材の採用市場について解説し、未経験からデジタル人材を目指したい人におすすめのキャリアチェンジ方法をご紹介していきます。
最先端のデジタル技術を活用して新たな価値を生み出す人材のことを指します。具体的にはシステムエンジニアやデータサイエンティストなどの職種が挙げられ、近年ではAI・IoT技術の発展やDX推進の加速などにより活躍の場が一層広がっています。一方で、経済産業省の発表では2030年に最大79万人の不足が予測されるなど、人手不足の深刻化が声高に叫ばれている存在です。2021年11月には岸田文雄首相が「3年間でデジタル人材育成に4000億円投じる」と表明するなど、現在国を挙げてデジタル人材育成の取り組みが進められています。
ワークポートが2022年9月に実施したデジタル人材採用の実態調査では、対象となった企業の70.9%が「デジタル人材の採用に積極的」と回答しました。しかしその反面、ほぼ同率となる69.2%の企業が「デジタル人材の採用に課題を感じている」とも回答しており、多くの企業が積極的な採用姿勢を持ちながらもデジタル人材の確保に苦戦していることが浮き彫りになりました。また、企業の人事担当者からは主に「候補者数の不足などで、思うように応募者が集まらない」といった意見が挙がるなど、デジタル人材の母数の少なさが調査結果に表れました。デジタル人材採用の状況は売り手市場の傾向が強いと考えられます。
最初におすすめするのは、民間のエンジニアスクールやセミナーを受講する方法です。プロに教わることができ、疑問があれば質問して解消しながら必要な知識・スキルを正しく身につけられるというメリットがあります。また、正式に学習したという実績ができるため転職活動で有利に働く可能性が高い点も大きな魅力。受講後の就職支援まで行っているケースも多いため、スキル習得から転職までスムーズに進めやすくなります。長期・短期、対面・オンライン、集団・個別など多彩な選択肢があるため、自身のキャリアプランと照らし合わせて最適なスタイルを選択しましょう。
未経験入社でスキルを後付けする方法も有効です。前述のとおり入社前にスクールなどで学習し一定のスキルを習得してから入社する流れを踏むのが定石といえるものの、社内での育成を前提とした未経験OKの求人に応募して入社後のOJTなどでスキルを身につけていくのもひとつの手。現場での業務を想定しながら、より実践的なスキルを身につけられる点が魅力です。もちろん、あらかじめスキルや知識を持っている人に比べればスロースタートになるため、学習ツールを活用して独学も行うなど自主的に学ぶ姿勢を持つことが重要になります。
最後に、東京都が主催する令和5年度「デジタル人材育成支援事業(ハイエンドコース)」についてご紹介します。
デジタル人材育成支援事業とは、原則35歳以下の離職した方が、今後さらなる成長が見込まれるIT分野に就職できるよう、必要となるデジタル関連のスキルを習得できる職業訓練とキャリアカウンセリングなどの再就職支援を一体的に行う事業です。
ワークポートは、東京都産業労働局より当事業の委託を受け、アプリケーション開発コース、ITインフラ実践コースの集合型(通学)講習を実施します。
当社では下記の2コースを実施いたします。受講者ご自身が、自分に合った職業訓練コースを選択できます。ワークポートが運営するのはすべて対面での講習となります。(会場:秋葉原)
①アプリケーション開発コース:プログラミングの基礎からアプリケーションの実制作まで本格的な技術を学ぶ
②ITインフラ実践コース:ネットワーク・サーバの基礎から実践的な技術まで身につける
未経験からでも90日間でIT業界への就業を目指せるカリキュラムとサポート体制を整えております。
本サービスはIT人材育成に力を入れる東京都が主催しているため、無料で90日間受講可能です。
<特徴>実践的なカリキュラム・対面での学習・きめ細やかな就職支援
詳しくは専用サイト(https://digital-tokyo-he.metro.tokyo.lg.jp)からご確認ください。
第二期募集:9月1日(金)~ 申込期限:10月27日(金)
受講開始日:11月1日(水)【90日間】
※事前説明会実施中です。
今回は、デジタル人材の採用市場とおすすめのキャリアチェンジ方法についてご紹介しました。国を挙げてデジタル人材育成の取り組みが進められている今、未経験からデジタル人材を目指すための方法も豊富になってきています。多くの選択肢があるからこそ、自分に合う方法を見つけることが大切です。デジタル人材へのキャリアチェンジを検討している方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。
▼【調査報告】人事担当者に聞いた!デジタル人材採用の実態について
82.1%の企業がデジタル人材不足を実感 70.9%の企業が積極採用を実施するものの
69.2%が採用に苦戦と回答 売り手市場で人材争奪戦激化 育成・研修を強化する企業も
https://www.workport.co.jp/corporate/news/detail/818.html
(2022年9月ワークポート調べ)
専任の転職コンシェルジュが、
あなたの転職活動を成功まで導きます。
あなたの可能性を最大限に広げます。
ワークポートの無料転職相談サービスを
ご利用ください。