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【神奈川】紫外LEDデバイスの設計開発（次世代光源・衛生・医療向け光半導体）／スタンレー電気株式会社

【神奈川】紫外LEDデバイスの設計開発（次世代光源・衛生・医療向け光半導体）

スタンレー電気株式会社

正社員
完全週休2日制

想定年収: 430万円～900万円

勤務地: 神奈川県

需要高まる次世代光源！紫外LEDデバイスの一貫開発／フレックスあり◎

【職務概要】
紫外発光素子（LED）を使用したデバイス部品の開発・設計業務を担当。

■製品：水除菌／空気除菌／表面除菌製品や硬化・医療・半導体分野などで活用される紫外LEDデバイス部品
■範囲：仕様検討から構造設計、試作・評価、製造部門・仕入先と連携した量産立ち上げまで一貫して担当
■開発内容
・脱水銀化等で需要拡大の次世代光源「紫外LED」デバイス部品の開発・設計
・開発要件を満たすデバイス構造設計、構成部品の図面作成、信頼性・材料検討
・各種シミュレーションツールや評価装置を活用した特性評価および改良提案

＝＝＝＝＝具体的には＝＝＝＝＝
・デバイス構造設計・材料選定業務
└開発要件を達成するデバイス構造設計、構成する部品図面作成
└要求信頼性を達成するための材料検討・仕入れ先との調整
・デバイス評価・解析業務
└試作デバイスの光学特性・電気特性・信頼性評価
└評価結果に基づく設計フィードバックおよび改良検討
・開発立ち上げプロセス推進
└デザインレビュー（DR）／各種立ち上げイベントの実施
└製造部門・関係部署との連携対応

会社の特徴

同社は光の特性を究め続けてきた100年以上の歴史を持つ東証プライム上場の車載照明専業大手メーカーです。
本田技研工業（Honda）を最大顧客とするホンダ系サプライヤーの安定した基盤を持ちながら、対向車や歩行者を検知して自動的に配光を変えるADB（Adaptive Driving Beam）技術など、安全性と快適性を同時に向上させる光の知能化を牽引しています。
近年ではEV化に伴うフロントディスプレイ等の新製品開発に加え、2026年には産業・施設照明大手の岩崎電気を約700億円で買収し、車の光からあらゆる場所の光へと広げる多角化戦略を推進して持続的な企業価値向上を図っています。
社員一人一人の功績が交通事故という社会問題の解決に直結する社会貢献性の高い事業を展開しています。

募集要項

職種

【神奈川】紫外LEDデバイスの設計開発（次世代光源・衛生・医療向け光半導体）

応募資格

【必須】
・光半導体デバイスやモジュールに関する技術的知識および設計開発経験
（技術者としての業務経験：目安3年以上）

【尚可】
・紫外LEDに関する基礎知識
・LEDデバイス部品の構造／材料の開発・設計経験
・CAD（CATIA等）の基礎知識および作図経験
・光学（Lighttools等）／応力／熱シミュレーション経験

☆★☆その他・魅力☆★☆
・脱水銀の流れを追い風に、除菌・医療・半導体など急速に市場が拡大する次世代光源分野で、社会課題解決に直接貢献できる魅力的な仕事です。
・段階的なOJTや技術レビューを用意しており、将来的には新規構造の検討やテーマリーダー、他の光半導体分野への挑戦も可能です。

求める人物像

・同僚や他部署と連携しながら仕事を推進できる方

勤務地

神奈川県横浜市青葉区荏田西1-3-3 横浜技術センター

勤務時間

フレックスタイム制（コアタイム13：00～15：00）
〈標準的な勤務時間〉8：30～17：30（実働8時間）

想定給与

430万円～900万円
■経験、スキル、年齢を考慮の上、同社規定により優遇

待遇/福利厚生

家族手当／住宅手当／時間外手当／通勤手当／寮社宅（入社直後対象外）／退職金制度／各階層別研修／従業員持株会／財形貯蓄制度／チャージ休暇

休日/休暇

【年間休日121日】完全週休2日制（休日は土日のみ）、有給休暇、年末年始(9～11連休)、夏季、GW、半日、産前産後、育児、介護、慶弔、裁判員、チャージ（勤続年数に合わせ5、20労働日の長期連続休暇）

雇用形態

正社員

会社概要

会社名

スタンレー電気株式会社

事業内容

自動車機器事業／コンポーネンツ事業／電子応用製品事業／その他

本社所在地

〒153-8636 東京都目黒区中目黒2-9-13

設立年

1933年5月

従業員数

単体3，498名／連結16，244名

資本金

305億1，400万円

売上高

2024年3月期（連結）：売上高4，724億円、営業利益265億円、親会社株主に帰属する当期純利益358億円
2025年3月期（連結）：売上高5，095億6，500万円、営業利益490億200万円、親会社株主に帰属する当期純利益320億5，800万円
2026年3月期（連結）：売上高5，184億5，600万円、営業利益426億7，400万円、親会社株主に帰属する当期純利益328億1，300万円