デジタル人材の育成に取り組んでいるか聞いたところ、35.9％が「取り組んでいる」、27.4％が「検討中」と回答し、63.3％の企業が人材育成を視野に入れていることがわかりました。

「デジタル人材の育成に取り組んでいる」と回答した人事担当者に具体的な取り組みを聞いたところ、定着化のための取り組みとして挙がった意見と同様、「社内研修を充実させ、外部研修の受講も自己負担なく各自自由にしている」（システム開発・情報通信）、「個々のスキル経験に応じた研修、OJTの用意」（システム開発・情報通信）など、社内外研修の充実化が挙がりました。

企業のDX化推進に伴い、デジタル人材の拡充に積極的に取り組む企業は多いものの、多くの企業は自社にマッチングする人材確保に苦戦していることがわかりました。そもそもの人材不足問題も深刻化する中で、今後は人材の争奪戦が一層激化していくことが予測されます。2021年に岸田文雄首相は、「3年間でデジタル人材育成に4000億円投じる」と表明していますが、企業においても今後は採用要件を十分に満たす人材を「探す」ところから、「育成」するということにも注力する動きが活発化していくのではないでしょうか。