採用したデジタル人材定着のために取り組んでいることがあるか聞いたところ、「取り組んでいる」と回答した企業は39.3％のみでした。デジタル人材が不足し、採用に積極的な一方でデジタル人材の定着化のために特別な取り組みを行っている企業は少ないという現状がわかりました。 「デジタル人材の定着化に取り組んでいる」と回答した人事担当者に具体的な取り組みを聞いたところ、「面談をして希望、現状の確認」（システム開発・情報通信）など定期的な個別ミーティングを実施して、個々の希望や不満をキャッチアップし、問題解決や改善に努めているという意見が多く挙がりました。また、「時代に合わせた労働環境の整備（フリーアドレス、時短勤務、テレワーク、フレックスタイム制）」（システム開発・情報通信）、「申込制で年に1回の昇給・昇格試験（社歴が浅い社員でも昇給・昇格のチャンスあり）」（人材サービス・アウトソーシング）など、働く環境の整備や待遇面の充実を図ろうと努める企業も多いようです。

■調査概要
調査内容　：デジタル人材の採用について　　　　　　　　　
調査機関　：自社調査
調査対象　：当社を利用している全国の企業の人事担当者　　
有効回答　：117人
調査期間　：2022年9月5日～9月12日　　　　　　　　　
調査方法　：インターネット調査
※データは小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても100％にならない場合があります。